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公益財団法人 日本医療機能評価機構病院機能評価にて
4つのS評価を獲得しました。

患者さまの命と向き合う病院には、その医療の質を担保するために備えているべき機能があります。国民の健康と福祉の向上に貢献することを目的とする公益財団法人として1995年に設立された日本医療機能評価機構は、病院が備えているべき機能について、中立・公平な専門調査者チームによる「病院機能評価」審査を行ない、一定水準を満たした病院を「認定病院」としています。S、A、B、Cの4段階で評価されます。

十勝リハビリテーションセンターでは、2023年12月18日(月)と19日(火)の2日間にわたり、初回の審査< 3rdG:Ver.2.0 >を受審。 2024年4月に一定基準を満たした病院として病院機能評価の認定を受けました。
また以下の項目で S 評価「秀でている」を獲得しました。
今後も地域に愛され、必要とされる医療機関を目指し、一層努力していきたいと考えています。


1.5.4 倫理・安全面などに配慮しながら、新たな診療・治療方法や技術を導入している

S 【適切に取り組まれている点】

開院当初から先進リハビリテーション室を設けて積極的に先進的リハビリテーション機器を導入している。
4種類の下肢機能訓練装置と4種類の上肢機能訓練装置が導入され、脳卒中やパーキンソン病患者等に対するリハビリテーションに活用されている。またブレインマシンインターフェイス(BMI)を活用した先進機器を導入して、大学病院との共同研究が計画されている。機能的電気刺激装置も上肢用、下肢用、嚥下訓練用がそれぞれ導入され、活用されている。機器導入時や臨床研究実施時には、法人の倫理委員会で審議されている。機器導入時には部署で説明会が実施され、運用時には担当者を決めて安全で効率的なリハビリテーション実施に留意されている。先進機器を使用した成果は論文や学会発表として対外発信されているとともに、新聞等で地域に情報発信されている。具体的には機能的電気刺激を使用して脳性麻痺児の歩容が改善した症例が論文化されるなど、新たな診療・治療方法や技術の導入に向けた準備とその管理、臨床研究に関する倫理的な審査とその実践について、高く評価できる。

2.2.18 作業療法を確実・安全に実施している

S 【適切に取り組まれている点】
患者の個別性に応じた支援を多職種協働で行い、支援計画の見直しも適切である。日常生活動作や高次脳機能障害などを適宜評価して支援介入をしている。評価は毎月実施され、MMSE、FMA、STEF、FIM等の客観的な指標が使用さている。各病棟に設置された生活リハビリテーション室を活用して、看護師と協働して介入している。また、介入を昼食時に実施することで食事動作の訓練をするとともに、タスクシフトにも協力している。先進リハビリテーション室に設置されている4種類の上肢機能訓練機器と機能的電気刺激装置が上肢機能回復のために活用されている。運転再開を希望している患者に対しては運転シュミュレーターを活用した訓練を、臨床心理士とともに実施している。実際の運転動作、判断速度、高次脳機能などをもとに運転再開の可否を医師とともに判定している。これまで300名の患者に対して訓練を実施し、30名が運転再開の見込みがあると判定されている。自動車学校の受入れ許容数もあり、現時点では3名が実車による訓練開始となっている。運転再開の支援に際し、心理的なサポートも含めて患者に寄り添った訓練を実施しており、高く評価できる。

3.1.5 リハビリテーション機能を適切に発揮している

S 【適切に取り組まれている点】
理学療法士80名、作業療法士54名、言語聴覚士15名に加えて臨床心理士が3名配置されている。主治医による指導と共に非常勤のリハビリテーション科専門医2名による専門的な指導が行われている。主な疾患に対する標準的なプログラムがマニュアルで規定され、新人スタッフの教育に使用されている。リハビリテーションの効果判定は1ケ月毎に行われている。実績と臨床指標が定期的に集計・評価・分析され、病院のホームページにて公開するとともに、次年度のリハビリテーション計画に活用されている。また、各階に生活リハビリテーション室が設置されており、療法士と看護師が協働して退院に向けてADLトレーニングを実施している。特筆すべきは、小児リハビリテーションに対する取り組みである。開院当初より、独立した小児リハビリテーション室を設けており、プライバシーにも配慮されている。十勝地方における唯一の小児リハビリテーション施設として150名の小児が通院している。主な対象は肢体不自由児であるが、医療的ケア児にも対応している。また、必要に応じて臨床心理士も療法士とともに介入して、メンタルケアにも対応しており、高く評価できる。

4.2.4 職員にとって魅力ある職場となるよう努めている

S 【適切に取り組まれている点】
職員の意見や要望を把握する手段として、満足度調査やアンケートなどが実施されている。職員の意見をもとにリハビリ部では記録の音声入力システム(Ami Voice)を整備し、時間外労働削減につなげている。職員の就業を支援する仕組みとして、休業後の就労研修、育児短時間勤務の導入など、柔軟な就業支援策を実施している。職員食堂や法人内の託児所なども完備されており、職員の福利厚生にも積極的に取り組まれている。人間ドックやがん検診の費用補助、サークル活動の補助や会員制の福利厚生(宿泊補助等)の利用なども行われている。また、日本医療機能評価機構の「患者満足・職員やりがい度調査」にも参加している。総じて退職率は低く、職員からの意見をも積極的に取り上げた魅力ある職場づくりの取り組みは高く評価できる。